売戸建住宅 平塚市 東中原１丁目 2階建 4LDK

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価格 2,699万円 間取り 4LDK
交通 ＪＲ東海道本線（東京～熱海） / 平塚駅 徒歩3500ｍ
所在地 神奈川県平塚市東中原１丁目
築年月 2004年12月(築21年11ヶ月) 建物面積 109.09㎡ 土地面積 公簿 110.42㎡
私道負担面積 -

ポイント

リフォーム　全室２面採光　吹抜　閑静な住宅街　オール電化　整形地

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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  • 間取り
  • １階ＬＤＫ１７．５帖
  • 現地外観
  • １階ＬＤＫ１７．５帖別角度
  • お風呂
  • 脱衣所
  • トイレ
  • １階和室５．２帖
  • ２階南側洋室６帖
  • ２階南側洋室６帖収納
  • ２階南側洋室６帖別角度
  • ２階北側洋室６帖
  • ２階北側洋室６帖収納
  • ２階洋室７．２帖
  • ２階洋室７．２帖収納とクローゼット
  • ２階洋室７．２帖別角度
  • 玄関

    物件詳細情報

    交通 ＪＲ東海道本線（東京～熱海） / 平塚駅 徒歩3500ｍ
    その他交通 -
    所在地 神奈川県平塚市東中原１丁目
    物件種目 売戸建住宅
    価格 2,699万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 システムキッチン　全居室収納　太陽光発電システム　モニタ付インターホン　浴室乾燥機　追焚機能　シャワー付洗面化粧台　下水道　温水洗浄便座　トイレ２ヶ所
    瑕疵保証 ■瑕疵保証（不動産会社独自）付
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考

    ※ゴミ置場持分：１２m2（２／５６）
    ※１中高（建６０％・容２００％）
    ※１住居（建６０％・容２００％）
    ※基準建ぺい率７０％
    ※準防火地域、第２種

    高度地区（高さの最高限度１５ｍ）、宅地造成等工事規制区域
    ※各階面積：１階５４．６５m2　２階５４．４４m2
    ※情報と現況が相違する場合は、現況優先とします。
    ※司法書士は売主の指定になります。
    ※通学の区域に関しては自治体や教育委員会等にご確認ください。
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 平塚市東中原１丁目８－２７
    間取り(内訳) 4LDK 建物面積 109.09㎡
    土地面積 公簿 110.42㎡ 私道負担面積 -
    築年月 2004年12月(築21年11ヶ月) 階建 2階建
    リフォーム履歴 ■水回り：2026年10月　トイレ　洗面所　給湯器　　トイレ新品、洗面台新品、給湯器交換
    ■内装：2026年10月　壁・天井（クロス・塗装等）　　クロス張替え、給湯器交換、コンロ新品、障子貼替え、襖貼替え、網戸貼替え、白蟻点検、室内クリーニング
    ■外装：2026年10月　外壁　　外壁塗装
    駐車場 有　無料 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 １種中高　１種住居 接道状況 南6.0m 公道
    建ぺい率 70% 容積率 200%
    地目 宅地 地勢 -
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 -
    現況 空家 引渡可能時期 即時
    物件番号 1168114031
    情報公開日 2026/08/16 次回更新予定日 2026/10/28

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (有)三洋ハウジング

    交通：
    ＪＲ相模線／寒川　徒歩5分
    住所：
    神奈川県高座郡寒川町中瀬５－１２　
    TEL：
    0467-74-6155
    FAX：
    0467-74-6251
    所属団体など：
    (公社)神奈川県宅地建物取引業協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    神奈川県知事免許（１１）第１２６２６号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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